台湾貿易センター（ＴＡＩＴＲＡ）及び台湾青果輸出同業公会は６月１９日、シャングリ・ラ ホテル東京にて「台湾マンゴーセミナー２０１５」を全世界で初めて開催した。同セミナーは日本向け台湾マンゴーの安定した輸出量と品質確保の実現を目的に、日本のバイヤー及びメディア向けに開催されたもの。
同セミナーのために来日し、このほど登壇した台湾青果輸出同業公会の周啓中代表は台湾新聞のインタビューに対し自身の目標として、「今年は、日本向けマンゴー輸出量の昨年比１０％増を目指す」と述べた。周代表によると、台湾マンゴーの輸出は中国及び韓国向けが伸びてきている一方、日本向けは為替の問題などが起因し、２０１３年以降の輸出量は年々少しずつ減少してきているという。日本向け台湾マンゴーの輸出量増加策としては、生のマンゴーだけでなく、マンゴー酢、マンゴープリン、冷凍マンゴーピューレ、冷凍マンゴー（ダイスカット）、カキ氷用マンゴーアイスブロック、ドライマンゴー、マンゴー大福、マンゴービールなど、多様化した付加価値商品の導入促進を挙げた。
同じく登壇者のＴＡＩＴＲＡマーケティング本部の陳英顯本部長は台湾のマンゴー生産及び輸出状況について説明。２０１４年マンゴー輸出の相手国としては１位が中国で２０６４トン、２位が香港の１８８９トン、３位韓国は９１７トン、これに続き日本は４位で７６０トンとなっている。台湾マンゴーの主要生産品種は愛文（アーウィン）、土産マンゴー、金煌の３種で、このうち日本向けに輸出するマンゴーは一般的にアップルマンゴーと言われる愛文だ。
今年は雨が少なかったことも起因し愛文の豊作年となったという。陳本部長は「台湾の愛文は全て露地栽培で生産しているため香りが強く、甘さと酸味のバランスが優れている。また、日本向け指定果樹園制度があり、台湾政府による厳しいチェックが行われているため安心、安全である」とアピールした。
同セミナーではほかに、台湾のマンゴー産業の関連企業による台湾マンゴー日本市場輸出戦略についての講演が行われたほか、実際に日本で２００４年から台湾マンゴーを輸入し始め、２００５年に「マンゴーアキラ」という台湾産マンゴーの自社プライベートブランド化に成功した運盈商事の代表取締役である鈴木明達氏から日本で台湾マンゴーを販売する際の注意点や問題点などを参加者らにシェアした。マンゴーアキラは２００５年から１０年にわたり同じ業者から仕入れており、信頼関係を築きいてきたことで一定品質の台湾マンゴーを提供できているという。鈴木氏は「日本業者と台湾業者は事前の輸入計画作成をしっかりすることが重要」と述べた。
セミナー後には台湾マンゴーの試食会や、商談会も行われ、日本のバイヤーらは台湾マンゴーに対する理解を深めた。
