
~旭日重光章受賞者で台日経済交流拡大の功労者~
台湾の大手金融グループ、中国信託ホールディングス(傘下には大手銀行・中国信託銀行をはじめ中信ホテルグループ、中信不動産などがある)の創業者、辜濂松(こ・れんしょう)会長が12月6日午前9時過ぎに持病のパーキンソン病とアルツハイマー病を治療のため、入院していた米・ニューヨークの病院で死去、享年79歳(台湾の数え歳では80歳)だった。
辜会長は台湾の名家、辜一族の出身で、同様に台湾の経済界で活躍し2005年に死去した辜振甫氏の甥。日本語、英語も自由自在に話せ、語学堪能で「企業外交官」とも呼ばれていた。また、李登輝氏など台湾の歴代総統にも強い影響力を持っていた。辜会長は1992年に金融グループ大手の中国信託銀行を設立、台湾工商協進会(経団連に相当)の理事長を1994年~2002年努めるなど台湾経済界の重鎮でもあった。日本と台湾の経済交流機関である、東亜経済人会議の議長を務めるなど、台日経済交流拡大にも努め日本政府から今年春には、旭日重光章を授与された。
辜一族では、家族会議で辜会長の亡骸は台湾に戻って埋葬されることを決めた。
中国信託の辜会長死去 享年79歳
民進党 旅券で中国に対抗

~主権の主張で「TAIWAN is my Country」を記載~
最大野党の民進党はこのほど、「台湾は独立国家である」「中国の一部ではない」と主権を主張するため、台湾、中国、日本の位置付けをデザインした旅券大のシールを作成した。これは、中国が南シナ海の大部分を自国の領土とし、さらに台湾の景勝地のイラストも自国領として掲載している新規旅券(パスポート)に対抗してのこと。台湾をはじめ、同海域で領有権問題で対立する中国、フィリピン、ベトナムなどが含まれ「TAIWAN is my Country」と記載されている。ただ、台湾が実効支配する南沙(スプラトリー)諸島の太平島や、中国と同様に主権を主張している釣魚台(日本名;尖閣諸島)については描かれていない。
また、これに対して外交部では民進党制作のシールは旅券に直接貼らないようにと注意を促している。外交部は「シールを貼ると自分と他人の権益を損なってしまう恐れがあり、また旅券自体に貼る事は違法であり、さらにシールを貼ると外国のビザ申請が出来なくなるかもしれない」とけん制している。
旅券に関する問題で2大政党が対立することは、今回に限ったことではなく、民進党が与党の2003年にパスポートに「TAIWAN」と英語での表記を加え、当時野党であった国民党は反対、北京では「これは非常に危険な行為」であるという声明を出したことがある。民進党では今回のシール作成について「台湾は中国の一部分ではなく、独立した国家であると国際的認識を強めてもらうため」としている。
民進党ではシール1万枚を製作し12月7日より党支部などで配布している。色は緑、黄色、ピンクの三色。旅券への直接貼付は法に触れるため、「旅券カバーへの貼付用」としている。また、中台間の往来は旅券ではなく、台胞証という特別な旅行証が使用されている。
【写真提供;民進党 国際部】
台湾 今年の字は「憂」
台湾の遠東グループ徐元智記念基金会と一般紙・聯合報が共同で行った一般市民が選ぶ「2012年代表“字”選考会」の投票が12月7日に行われ、2012年は8094票を獲得した憂鬱(ゆううつ)の“憂”(ゆう)に決まった。
今年の字が“憂”に決まったことについて、中央研究院の陳建仁副院長は、世界の終末を示す予言、国際情勢、欧州の財務危機、所得の格差拡大(M型社会)、給料低迷、物価上昇、強まる二大政党の対立、台湾の競争力低下などなど人々を憂鬱にさせる出来事が多々あったことが原因としている。
過去数年を振り返ると、2008年は総統選挙が影響してか、“亂”(らん・乱れるの意)、2009年は政権交代からか“肦”(はん・・・希望を持つ)、2010年は“淡”(たん・・・薄い)、2011年は“讚”(さん・・・褒める)となっている。
今年の2位以下をみると、2位は5812票を獲得した“漲”(張・・・物価上昇を表す)、3位は5124票で“轉”(てん・・・変更、転換)、4位は3812票で“感“(かん・・・感じる)、5位は3664票で”惨“(さん・・・惨め)が続いている。今年は全ての字がマイナスを表しており、不景気、物価上昇、失業率上昇、給料低下など、台湾の現状を表した人々の「心の声」である。
交流協会で台湾寄席(講談と落語の会)が開催
台湾寄席実行委員会は12月7日、交流協会文化ホールにおいて講談師の一龍斎貞弥さんと落語家の三遊亭円左衛門さんを招いて台湾寄席(講談と落語の会)を開催した。公演は全て日本語で行われ、中国語の通訳や字幕がないイベントであったが、100人が収容できる会場には在台日本人の他、70人以上の台湾人が訪れ、日本の伝統芸能に酔いしれた。

今回のイベントを主催した台湾寄席実行委員会は、台湾に長期滞在した事のある日本人有志によって結成されたもので、東日本大震災における台湾からの多額の義援金寄付に対し、文化交流の形で恩返しをしようと計画が進められた。また、出演したお二人には以前から実行委員会のメンバーと交流があり、お二人とも台湾とは不思議な縁があった事から、事業への無償協力を快諾し、今回の台湾寄席実現となった。開催前、三遊亭円左衛門さんは「落語は庶民の身近な出来事を題材にしており、見ていて解り易く、笑いが起きるもの」とその魅力を語った。

午後6時半から始まった台湾寄席では講談「お竹如来」と落語「抜け雀」が演じられ、それぞれの演目の前には講談や落語の生い立ちを解り易く紹介する時間も設けられた。一龍斎貞弥さんは現役の講談師は日本に79人しかいない事を「西表島のイリオモテヤマネコとほぼ同数」、「特別天然記念物だ」とユーモアたっぷりに表現し、会場の笑いを誘うとともに、伝統芸能保存の難しさと重要性を語った。

交流協会での講談と落語の会の開催は初の試みであった事と、出演したお二人はどちらも初の海外公演と言う事もあり、どれだけの観客が集まり、どの様な反応が返ってくるかは未知数の中での公演であったが、実際には若い人からご年配の方まで、多くの観客で満員御礼となり、大きな笑い声も起こるなど、賑やかな寄席となった。講演後、日本語学科の大学院に通っていると言う台湾人女性は「日本語の授業でビデオを見た事はあるが、実際には初めて見た。一人なのに声色がコロコロ変わり、面白かった」と感想を語った。また落語ファンと言う日本人男性は「異国の地で生の落語に触れられた事に感謝。在外日本人にとっては非常に良かった」と満足そうに話した。

台湾寄席実行委員会は今後も何らかの形で公演を実施し、東日本大震災の支援に感謝するとともに、日台間の文化交流を図って行きたいとしている。
復興航空、北海道4都市に直行便運航、釧路市より功績を称えられる



釧路空港、旭川空港では唯一の国際線定期便運航エアライン
台湾の復興航空は今年、台北(桃園)-札幌、函館、釧路、旭川線と定期便を相次いで開設し、現在北海道で最も多くの定期便を運航する外国航空会社となっている。また釧路と旭川では唯一の定期便が就航する外国籍の航空会社となった。
釧路市の小松正明副市長は、初の釧路空港就航の外国航空会社として復興航空に感謝の意を表した。また、北海道の多くの空港に定期便を就航させて台日双方の交流、釧路そして北海道の観光に最も貢献してくれた外国の航空会社として同社を褒め称えた。
小松副市長によると、釧路空港の外国人旅客は今年4月~9月で23,000人あまり、うち台湾からの旅客(同社便を利用)が10,500人あまり、約46%が復興航空によるものとした。
復興航空によると、北海道の大自然は天気が涼しくさわやかな夏も魅力的だが、なかでも冬の釧路は日本の丹頂鶴が見られ、釧路湿原、摩周湖、阿寒湖、カニの中では最高の北海道の毛ガニ、釧路名物炉辺焼き、さらに北海道の自然に育まれて作られた牛乳やミルクアイスクリーム、雪景色を見ながらの温泉もあり、釧路原住民による踊りや手作りの手芸品など魅力が満載という。何よりも雪が珍しい台湾人にとって、夏だけでなく、冬の北海道、そして釧路の観光需要が期待できるとしている。同社で台湾旅客に対して、北緯43度の釧路の大自然の中で貴重な体験をしてほしいと冬の北海道・釧路観光を推奨している。
また、復興航空が11月末に受領した同社初の大型機A330-300型機(2クラス編成300席)はまもなく札幌線に投入されることになっている。
【写真提供;復興航空台北本社 公共關係室】
台湾で季節性インフルエンザのワクチン接種開始
台大病院など一部病院では日本語対応も可能
交流協会台北事務所によると、台湾においては、例年12月半ば頃から2月頃にかけて季節性インフルエンザが流行するところ、台湾側の担当機関である衛生署は学童等に対するワクチン接種を勧奨しており、予防接種をすれば、重症化が防げるとしてしている。
ワクチン接種をご希望する際は、病院・クリニックにより若干費用が異なるが、下記のホームページから、居住地区等付近の病院・クリニックを確認の上、それぞれの予約方法に応じて確認の上、接種してほしいとしている。
http://www2.cdc.gov.tw/mp.asp?mp=120
また、上記のうち、台湾大学付属病院、国泰総合医院等一部の病院においては日本語による予約も可能。
なお、日本語による季節性インフルエンザ予防接種についての一般的な情報サイトとしては以下のようなサイトがあるので参考にしてほしいとしている。
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/influenza/index.html
人物インタビュー 旅行業37年 台湾ツアーはお客様に安心しておススメできる人気企画

株式会社ニッサントラベル 吉田善也社長に聞く台湾
日本政府の尖閣諸島国有化によって、日本と中国、台湾との関係が冷え込むなど様々なシーンに影響が出ている。とりわけ旅行業への影響は顕著だ。東京・新橋に店舗を構え、台湾、中国を始めとするアジア地域、オーストラリア、アメリカ西海岸と、環太平洋の国々への旅行(手配)を中心に37年の歴史を持つ旅行会社、株式会社ニッサントラベルの吉田善也社長はこう現状を語る。
「中国ツアーは現状はストップですね。とくに日本で中国からの観光客の受入れを専門にしている会社は厳しい。一般的に旅行会社は、売上げの30%程度の影響は受けているのではないでしょうか。そんななかにあって、台湾ツアーは安定しています」
ニッサントラベルは、格安海外ツアーが隆盛のなかにあって、例えば、ビジターではプレイできないゴルフ場をツアーに組み入れるなど、一味違う手作りのツアーを企画している点に特徴があり、企業や同業者組合などを中心に40代以上の利用者が多い。
「私どものビジネスは隙間産業というんですかね。長年、お付き合いしていますとお客様のなかに、自分の使っている旅行会社が一番だという意識というのか、出てきます。マイカンパニーといいますか。これが強味です」
ニッサントラベル創業に至る経緯を見てみよう。
吉田社長が生まれたのは中国の山東省青島。昭和16年のことだ。明治時代に一族が“朝鮮”で廻船問屋を経営しており、機帆船を数十隻保有して、中国に“進出”していた日本軍相手に商売をしていたという。中国には青島や大連に営業所があった。
「父が昭和18年に2度目の応召(軍)となり、(この戦争を難しいと考えて)青島の支店を一族に売って母と私を日本に帰国させたんですね。故郷は長崎の島原です」
戦争が終わり、一族が日本に引き揚げる際に3隻の機帆船の持ち帰りを許され、うち、1隻のみ島原に無事に到着。父はこれで運送業を開始した。昭和24年に船が沈没。これを機に吉田一家は長崎市内に引っ越した。
吉田社長は、地元の高校を卒業後東京の大学に進学するも父の死もあり、昭和39年に退学。翌昭和40年に自動車会社に就職した。
「10年間、働きました。(営業)コンテストで優勝すると海外旅行に行けるという報奨制度があるんですが、それで最初に行った国が台湾なんです。その後、人の世話好きが高じて旅行会社設立を決意して、ある旅行会社にお金を払って研修させてもらい、昭和52年4月に、海外旅行のオペレーションを専門にやる会社を立ち上げたわけです」
仕事は、旅行会社から海外ツアーの手配を受注するというもので、当初はフィリピンブームに乗ってマニラに社員を常駐させて売上げを伸ばした。だが、オペレーションのみではお客様の顔が見えないと翌年には社名をニッサントラベルに変更して事業内容を拡大し、現在に至る。台湾への思いを聞いた。

日台漁業交渉がまとまればうまくいく
「一番安心してお客様を出せる国です。特に東日本大震災以降、台湾の対日感情はますますよくなったような感じがします。私は1970年に報奨旅行で初めて台湾に行きましたが、日本語を話す人がたくさんいてびっくりしました。日本の50年の統治はうまくいっていたのかなと思えてきますね。また、2003年のサーズ騒ぎ以降は、街からゴミがなくなり、奇麗になりましたし、コモンセンスというか日本人と同じ価値観をしているなと感じます。少し前、台北の地下鉄で掃除しているおばさんに『謝謝』と声をかけている人を見て民度が上がっているんだなと思いました」
領土問題の影響についてはどうだろう?
「一般の方は『いやなことを話題にするのはやめようよ』という感じですが、意識レベルの高い方は『漁業交渉さえまとまればうまくいくんじゃないの』と。7割から8割の人は理解されているのかなと。ただ、花蓮の団体が船を出したというのは、漁業にまつわるものなので。日本は漁業交渉を再開するということですので期待していますね」
ちなみに吉田社長の台湾でのオススメ観光地は、国立故宮博物院、日月潭の「九族文化村」である。
「台湾旅行人気は、台湾政府の長年のキャンペーンが実を結んだ感じがします。今は旅行客の6割は女性ですから。安心して歩ける、おいしいものが食べられるということでしょう。一方、中国ツアーは旅行会社にとっては、滞在費用が安く、収益率が高いため、ストップは厳しいのですが、私は、日本も中国も政権の狭間にあるということもあってこうなっていると思います。来年の夏まではかかるかなと考えています」
それにしても吉田社長はエネルギッシュ!
102年起實施二代健保新制
二代健保新制將於102年1月1日起實施,由於關於僑居海外的國人投保規定有所修改,因此僑務委員會特別提醒僑居海外的國人注意二代健保新制的相關規定。
其中像是返國投保等待期從原來的4個月延長為6個月,以往久居海外的僑胞返國恢復戶籍,如回溯「2年內」曾有投保紀錄者,在恢復戶籍當天即可參加健保,否則需等「6個月」才能符合健保資格。若未曾在台灣設籍,且未有參加健保紀錄者,必須在台居留滿6個月後才可以參加健保。而政府為保障民眾權益,也設有過渡條款,長期居留國外的民眾只要在二代健保實施1年內(即102年12月31日前)返國設籍,曾有參加健保紀錄者,都可以在恢復戶籍的當天立即投保。另外,關於出國停復保的相關規定也有所調整,二代健保維持預定出國6個月以上者可以辦理健保停保,但返國辦理復保後,如因故需要再出國而想要停保的話,則需要在該次復保屆滿「3個月」後才能辦理。僑務委員會特別呼籲全體僑胞共同支持政府的制度改革,並建議經常往來海內外的僑胞,不需要頻繁地辦理停復保,可以持續繳交健保費來支持健保財政,並享有國內醫療資源。有關二代健保相關法令及資訊,可向當地駐外使領館處及華僑文教服務中心洽詢。
在日台灣留學生聲援反媒體壟斷運動
日前壹傳媒出售案中確定除了台塑集團、中國信託慈善基金會等買主之外,旺旺中時媒體集團(以下簡稱旺中集團)也被證實是買家之一,由於旺中集團將因旗下擁有中國時報、中視中天新聞台、中天綜合台等媒體,再加上於年中併購的中嘉有線電視系統,以及即將入主的壹傳媒,其媒體版圖高達46%市占率,恐有媒體壟斷之虞,因而引起關注。
在台灣有多次抗議旺中集團的行動事件,但由於報導比例不成正比,不禁讓許多人開始擔心是否為媒體壟斷所產生的「寒蟬效應」(意指:在討論言論自由或集會自由時,指人民害怕因為言論遭到國家的刑罰,或是必須面對高額的賠償,不敢發表言論,如同蟬在寒冷天氣中噤聲一般。)儘管如此,11月29日公平會舉行壹傳媒收購案的公聽會,場外仍有「反媒體巨獸青年聯盟」發起活動,有反媒體巨獸青年聯盟近300位學生聚集在行政院、公平會和立法院前表達憂心壹傳媒交易案會造成言論集中化。

盼政府正視反媒體壟斷訴求
許多目前在海外各地的遊子為聲援台灣反媒體壟斷運動,包括在美國、埃及、中國等各地掀起「我在世界的角落,守護台灣Taiwan新聞自由」的活動,大家以持標語拍照的方式,表達聲援,在日本的台灣留學生也分別在京都大學、名古屋大學、北海道大學等地舉行相關活動。12月6日則在東京早稻田大學內聚集近60多位在東京求學的學子參加,大家手持自製標語在早稻田大學的大隈講堂前拍照,並呼喊中、英文口號,表達反對媒體壟斷的訴求。許多參加的同學皆表示:大家都是透過Facebook的活動串聯得知今天的活動,為了能讓更多人正視媒體壟斷的問題,所以決定站出來發聲,希望這些反對的聲音能被政府相關單位聽見。會場中也見到幾位由於看到網路活動號召自願參加的民眾,其中一位久留米大學名譽教授張國興表示:50年前自己在早稻田大學留學時,也曾為了爭取言論自由參加抗議活動,沒想到台灣民主化後的今天,又要為了維護新聞自由而站出來,真的很令人擔心,但看到這麼多年輕人主動關心自己的國家也很令人感到欣慰。
<留日大學教師聯誼會・中國語文學會> 教師會員秋季滿喫之行


由留日教師聯誼會和中國語文學會於11月25日合辦ㄧ年一度的秋季旅行─伊豆高原、大室山一日遊,藉由到郊外出遊的機會不僅可以慰勞在大學任教的老師及教授們的辛苦,更可以趁機促進會員們的情感交流。這次的秋季旅行一路上是由名主持人中國語文學會會長詹秀娟老師(新潟產業大學教授)帶領所有參加的會員及親友近30人,從自我介紹開始、個人獨唱到全體大合唱,氣氛相當熱絡。
首先,第一站來到靜岡縣伊東市的大室山,在千年前曾經爆發過的大室山現在是伊豆高原主要的自然景觀之一,也是伊豆高原的象徵。一行人登上大室山頂遠望天際,沿著火山口走了一圈,不僅看到了富士山,同時也眺望到伊豆大島、天城山脈和伊豆半島遠近的風景。接著,大家前往「サンハトヤ大魚苑」餐廳享用秋季美食和泡海底溫泉(お魚風呂),悠閒體驗伊豆風情。最後,一行人再前往位於伊豆半島東邊的宇佐美採橘子,在採橘園負責人介紹完如何挑選橘子後,便進行1個小時的採橘活動,最後大家就在盡情地品嘗美味橘子後踏上旅途歸程。
























































