一般財団法人地域伝統芸能活用センター、石川県、金沢市が主催（※）した、地域伝統芸能全国大会「日本の祭りｉｎ石川２０１３」が、金沢市内で１０月５日、６日５と２日間にわたって盛大に開催された。

同イベントは、金沢市の本多の森ホールのほか、県立音楽堂、金沢城公園の３会場で実施され、石川県はもとより全国の祭りや伝統芸能が披露された。１９９３年に第１回が開催されたが、以来、２０年ぶりの石川県での開催となった。県内全１９市町及び全国５９団体が出演したほか、海外からゆかりの深い、台湾、韓国からの参加もあり、とりわけ注目を浴びていた。

各会場では、千葉市の「おどり花見」、福井の「勝山左義長ばやし」秋田県のなまはげ踊りなどが演じられた。台湾からは八家将（台湾台南市）が披露された。八家将とは、主神を守る８人の武将を指す。様々な厄災を払うものとして人々から尊敬され、信仰の対象となっている。台湾の民族文化の代表のひとつ。京劇のような華やかな衣装を身にまとった８人のパフォーマンスに観客は大いに沸いた。

台湾の同イベントへの参加の背景には、２０１１年１０月５日の台南市議会と石川県議会との友好交流協定締結があるが、これは、台湾人にその功績を今なお広く讃えられている、台南市・烏山頭ダムの設計者、八田與市・技師（石川県出身）の存在による。

※後援：国土交通省、観光庁、経済産業省、文化庁、農林水産省、総務省、日本政府観光局（JNTO）、日本放送協会、協力：公益社団法人日本観光振興協会、公益社団法人全日本郷土芸能協会、一般財団法人伝統的工芸品産業振興協会、高円宮殿下記念地域伝統芸能賞協賛：公益財団法人東日本鉄道文化財団、東海旅客鉄道株式会社、西日本旅客鉄道株式会社

ＮＰＯ法人ベーシックライフインフォメーション協会は、この間、国際親善交流の一環として御茶の水女子大学付属高等学校と台北市立第一高級女子中学との交流活動をサポートしてきたが、１０月２０日～２４日、お茶の水女子大学付属高校が台湾を訪問し、２２日には台北市立第一女子高級中学で授業を共にし、クラブ活動に参加し、夜は生徒の家庭にショートステイをして交流を深めることになった。

期間中は、名所旧跡の見学、サイエンスパークや台湾戯曲学院の訪問も計画されている。

本交流に参加するお茶の水女子大学付属高校の生徒は、１学期の終業式に台北駐日経済文化代表処の担当者を招いて映画「今日の台湾」を鑑賞するなど、知識を広めていた。

名古屋で日台の若者たちの交流活動を推進している日台若手交流会（加藤秀彦代表）は、１０月２６日・２７日に開催される外務省、文部科学省、愛知県などが後援する中部地方最大の国際交流イベント「ワールド・コラボ・フェスタ(World Collaboration Festival 　2013」に台湾との交流団体として、栄のテレビ塔の下で台湾屋台を出店する。台湾屋台では地瓜球（サツマイモボール），珍珠奶茶（タピオカミルクティ）を販売し、台湾の味を日本のみんなに紹介する予定だ。

日台若手交流会は、６月１日、初夏の集いをアパホテル名古屋錦エクセレントで開催し、過去最大、日台の若者１５０人を集めて大成功した。

平成１４年に創立されたＮＰＯ法人・育桜会は、日本はもとより世界各地に日本のこころ「さくら」を植樹する活動を展開してきた。

第１回目の海外植樹地は台湾の台北市と新竹市で、第７回目として今年２月、台中市でも植樹を実施した。こうしたなか、育桜会は、台湾側カウンターパートの臺灣之友會の黄崑虎総会長一行１０人を東京に招き、１１月３日、帝国ホテルにて歓迎会を実施することになった。

中野正人理事長を始め、初代理事長の園田天光光・名誉会長、前理事長松前孝廣会長、池田維元交流協会台北事務所代表ご夫妻など、７０人が出席予定となっている。

エフワークス（株）主催の「第４７回ＩＳＦウェルネスとファッションの国際靴・雑貨見本市」が靴の街、浅草・台東館で１０月８日～１０日まで開催され、国内外の企業が多数、参加した。台湾企業も１０社が出展した。

９日、見本市を訪れた。海外からの出展は、６階が台湾、ドイツ、ベトナム、７階が中国だった。

軒を並べる台湾グループの一角を占める展聖（亨欽）鞋業は、今年、春に続いて２回目の出展をした台南の婦人靴メーカー。今回も新製品を持参して売り込みを図っている。

「春の反応はいまひとつでしたがもう一度、海外の市場を開拓すべくもうちょっと頑張ってみようかとまた来ました。うちはＯＥＭもできるから商社や通信販売の会社、バイヤーさんに来て欲しい」（林偉碩さん）

群陽實業有限公司は、６回目の参加。レディス、メンズ両方の革靴を扱う貿易会社。カンボジアと中国の協力工場に生産を委託し、ＯＥＭで日本など海外に輸出している。

「ここ２、３年は実は調子があまりよくありません。最近は円安が影響しています。ただこれまでのお客様（バイヤー、卸会社、小売店、輸入業者）は相変わらず、来てくださいます」（張錦通総経理）

大手メーカーはすでに日本ほか、海外と取引があり、今回のような、台湾政府や靴業界団体の支援を受けての商談会に加わる必要はないのだという。円安の下でも顧客からの製品の低価格圧力は強く、台湾の靴業界は、一層の企業努力が求められている。