【名古屋報導】台湾の団体らが愛知・名古屋アジア大会開幕前の9月18日、名古屋駅前で「台湾正名」を訴え、「Taiwan is Taiwan, not Chinese Taipei！」「新たな名古屋決議」と呼びかけた。美麗島人の会（フォルモサンの会）、台灣研究フォーラム、台湾国の3団体が行ったもので、台湾の名称と台湾人のアイデンティティーを尊重するよう呼びかけた。
活動を行った3団体は、台湾が国際スポーツ大会で長年使用してきた「Chinese Taipei」という名称について、台湾の人々が認識するアイデンティティーを十分に反映しておらず、台湾と中国の関係について誤解を招く可能性があるとの立場を示した。
「Chinese Taipei」という呼称の大きな転機となったのは1979年。当時、国際オリンピック委員会（IOC）は名古屋で開かれた理事会を経て、台湾側のオリンピック委員会について「Chinese Taipei Olympic Committee」の名称を使用し、それまでとは異なる旗や歌を採用することなどを定める決議を郵便投票にかけた。この決定は一般に「名古屋決議」と呼ばれている。
今回の街頭活動は、47年前にその決定の舞台となった名古屋で再びアジア競技大会が開催されることから、参加者らは「Chinese Taipei」から「Taiwan」への変更を国際社会に訴える象徴的な機会にしたいとして「新たな名古屋決議」を呼びかけた。団体側は主な要請として、台湾の人々が自らを「台湾人」と認識し、「台湾」という名称を大切にしていることへの尊重を求めるとともに、競技会場などで「Taiwan」や「台湾」と記された旗、横断幕、Tシャツなどの応援物品について、名称だけを理由とした不必要な制限を行わないよう求めた。
また、2028年ロサンゼルス五輪（LA28）を見据え、「Let Taiwan Compete as ‘Taiwan’ at LA28」とする署名活動への理解と参加も呼びかけ、台湾が将来、「台湾」の名称で国際スポーツ大会に参加することを望む声を世界に広げたいとしている。
一方、同18日には台湾の李洋運動部長が選手村で行われる行事への参加をめぐり、一時入場できない状況が生じ、その後、関係者間の調整を経て入場したと台湾側などが伝えている。活動団体はこの出来事についても、国際スポーツと台湾の名称・参加資格をめぐる問題を改めて浮き彫りにしたとの見方を示した。
第20回アジア競技大会は9月19日から10月4日まで、愛知県・名古屋市を中心に開催される。日本での夏季アジア大会開催は1994年の広島大会以来32年ぶりとなる。